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終戦後、中国に抑留された日本人技術者たち

　1945年8月9日、長崎に原爆が投下された。その日、満州国境に集結していたソ連軍174万人が一斉に国境を侵犯してなだれ込んだ。1946年まで有効な日ソ中立条約の明らかな違反である。

　満州では関東軍が中心になってソ連軍と戦ったが、戦闘が交渉によって終了したのは8月26日で、日本がポツダム宣言受諾を世界に公表した8月15日から11日が経っていた。戦闘終了後、日本軍はポツダム条約に定められた通り、ソ連軍から武装解除を受け、終戦のプロセスは粛々と進んだ。しかし、悲劇が始まったのはこの直後である。

　ポツダム宣言第9項では「日本軍隊は完全な武装解除の後、故郷に帰り、平和な生産と生活の機会を得ることが許される」と謳われて、帰国が保障されていた。にもかかわらず、ソ連軍は武装解除後の日本兵約57万5000名を捕虜として、極寒のシベリアに強制連行し、鉄道建設や住宅建設などの強制労働に駆り立てたのである。

　日本ではこれらのソ連の蛮行を「シベリア抑留」と総称しているが、抑留された日本人はシベリアだけではなく、ヨーロッパ地域を含むソ連全土や、さらには中華人民共和国、北朝鮮、モンゴルに散らばった捕虜収容所に入れられ、労働に従事させられている。

　この後の1947年から、日ソが国交を回復する1956年まで帰国事業が続けられ、厚生労働省の調べでは、47万3000名が帰国を果たしたが、抑留中の死亡者は約5万5000名、病弱のため旧満州や北朝鮮に送り返された者は約4万7000名となっている。

　満州へのソ連軍の侵入はもう一つの悲劇を生んだ。それは当時中国国内にいた家族も含めて2万人にも上る日本人が「留用日本人」として国内に留め置かれたことだ。「留用」とは「一定期間留めて任用する」という意味の中国語だが、これによって中国の国家建設に協力させられた日本人のことは、今ではほとんど忘れ去られている。

　ソ連軍は満州侵攻後、軍の施設や満州鉄道、病院などの重要施設と、その日本人関係者を中国共産党指揮下の八路軍（正式には東北民主連軍、後に中華人民解放軍第四野戦軍）に引き渡した。当時中国国内では共産党軍と国民党軍が内戦中で、アメリカの強力なバック・アップを受けた国民党軍が満州に侵攻。八路軍はその戦闘準備のため、さまざまな職種の日本人を残留させ協力を強制した。

　中国共産党員は日本人家庭を徹底的に調べ上げ、家族構成から職業、学歴までをリストにして、医師と看護婦、工場や鉱山の技師と熟練工、鉄道技術者、科学者、映画人、放送局職員をピックアップ。職場ぐるみや個人指名で留用していったのだから、日本人に逃れる術はなく、直接留用された日本人は1万数千人、家族をも含めると2万人を優に超える人数だった。

　中国側の資料によると、八路軍に属する医療要員は1600人だったが、留用された日本人の医師・看護婦など専門職員は3000人、このほかに補助要員が2000人いたという。

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