「監獄」としてのモン・サン＝ミシェル

　
　フランスには、パリのノートルダム大聖堂をはじめ、日本人の観光客が多く訪れるキリスト教の教会が多数存在している。
　フランスの西海岸にあって世界遺産にも登録されているモン・サン＝ミシェルも、小島のなかに建つのはキリスト教の修道院である。
　ただ、モン・サン＝ミシェルの場合、ベネディクト会の修道院ではあったものの、フランス革命のときに、それは廃止され、一時は監獄として使われたこともあった。
　現在は修道院として復興がはかられてはいるものの、そこで生活する修道士はわずか数人で、半分はキリスト教の実際の「遺産」になっている。
　その姿は、これからのフランスの教会全体の未来を暗示しているのかもしれない。

　今から相当前のこと、おそらくは20年か、30年前のことになるが、日本のカトリックの司教たちが視察のためにフランスを訪れたことがあった。その時点でも、フランスのカトリック教会のなかには、信徒が減って維持が難しくなり、他の教会の司教が兼務しているようなところが少なくなかった。
　そうした事態に接した日本人の司教たちは、日本の方がはるかにましだという感想をもったと聞いた。今、同じように日本人の司教たちがフランスを訪れたら、その衰退の激しさに驚愕し、暗澹たる思いにかられることだろう。

　ヨーロッパで産業革命が起こり、社会の近代化が推し進められた時代には、「進歩史観」が唱えられた。人類の社会はこれからも進歩を続け、科学や技術が大幅に発展することによって、科学的な知見にもとづかない宗教などという現象は、遠からず滅び去っていくであろうという見通しが語られることが多かったのだ。
　その予測はすぐに的中したわけではなく、宗教はしぶとく生き残った。しかし第二次世界大戦が終わってから時が経つにつれて、宗教にかんして言えば、やはり進歩史観は正しかったのではないかという感覚が強まっている。

フランス「栄光の30年」と宗教

　フランスは、現在でもＥＵ諸国のなかでは最大の農業国であり、農産物の輸出ということでは、アメリカに次いで世界第2位の地位を保っている。
　実際、私たち日本人も、フランスから輸出された農産物に接する機会は少なくない。ワインやチーズなどは、フランス産が高く評価され、その価格も高い。
　しかし、一方で、フランスは第2次、第3次産業も発達しており、自動車産業や軍需産業では、世界有数のシェアを誇っている。
　そして、フランスでは、1973年に「オイル・ショック」が起こるまで、第二次世界大戦後、一度も不況に陥ることがなかったために、1945年から73年までは「栄光の30年」と言われた。そのことは、トマ・ピケティの『21世紀の資本』（みすず書房）でもくり返し出てきたので、記憶している読者も少なくないだろう。

　ただ、1950年代におけるフランスの経済成長率は平均で4.5パーセントであり、10パーセントを超えた日本にははるかに及ばない。
　また、人口の都市部への移動ということでも、パリ周辺では1950年から2005年にかけて、646万人が983万人に1.5倍に増えたものの、東京周辺では、同じ期間に約3倍に増えており、その規模ははるかに小さい。　したがって、栄光の30年の時代においてさえ、フランスでは、大規模な都市部への人口移動によって、新しい宗教が膨大な信者を集めるという事態も生まれなかった。
　フランスでは、第二次大戦後、既成宗教としてのカトリックの衰退がひたすら続いている。では、他のヨーロッパではどうなっているのだろうか。次にはそれを見ていきたい。

（続）

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